在籍確認の電話連絡無しでもお金は借りられる？
今やテレビCMでもお馴染みになった、キャッシングやカードローン。その商品の種類も様々で、誰でも気軽に申し込める事を売りにしています。
「消費者金融」という言葉には未だ少し抵抗があるかもしれませんが、「キャッシング」と聞くと少し柔らかい印象になるから不思議です。
キャッシングにネガティブなイメージを抱く人は多くいます
しかし、消費者金融や銀行こそがキャッシングサービスを提供している会社であり、キャッシングとはつまり「借金」であることを忘れてはいけません。広告の力でもって、そのイメージは消費者にとって近寄りやすいものになってきてはいるものの、やはり「借金」と聞いて良いイメージを抱く人はいないと思います。
他人に借金のことを知られたくない！そう思うのは自然なこと
そのためキャッシングを利用したいと考えている人も「できることなら人に知られたくない…」と思うのは当然です。
キャッシングの利用には審査があります。審査の中で避けられない項目に「在籍確認」というものがあります。
申し込みの際に記載した勤務先に、金融業者が電話で連絡を入れて、申込者が本当にその勤務先に在籍しているのかを確認する重要な工程です。誰にも知られずキャッシングを利用したいと思っている人にとってこの在籍確認の電話連絡は脅威かもしれません。
結論からいって、在籍確認を行わない業者はありません。
現在どこの金融機関も在籍確認を必ず行っています。在籍確認とは申込者の申告にウソが無いかを確認し、その人が信用できる人間かどうかを確認する作業であり、融資する側からすればとても重要な審査項目なのです。
しかし、必ずしも電話連絡でなくてはいけないわけでもありません。
金融業者によっては、勤務先への電話連絡の代わりに書類で在籍確認を行ってくれる業者も存在します。
事実、勤務先への電話連絡を嫌がるキャッシング利用者の声が高まり、その需要に応えるような形で、書類による在籍確認を認める動きが金融業者にはあります。
在籍確認を書類で済ませるメリット
在籍確認を書類提出で行えば、金融業者から申込者の勤務先に電話連絡が行くことはまずありません。これにより、「会社バレ」の危険は回避できることになります。
それともう一つのメリットとしては、土日、祝日でも在籍確認を行える。という点です。
土日、祝日というはつまり会社が休みの日という例えですが、在籍確認は結局のところ勤務先が金融会社からの電話に対応できないといけません。そのため、週末にキャッシングの申し込みを行って、いざ在籍確認というところで勤務先が休業していたら在籍確認が行えません。これは大変なタイムロスです。
書類の提出で在籍確認を行ってくれる金融業者を選べば、この事態を回避することができます。
在籍確認を書類で済ませるデメリット
まず最初に、在籍確認を書類で行ってくれる金融業者はマイノリティーであるということを理解しておいてください。
在籍確認の理想は、金融業者の電話担当者が申込者の勤務先に電話をかけ、勤務先の人間、または申込者本人が電話に出て、在籍確認をすることです。
非常にシンプルで、時間もかからないやり方です。
この合理的なやり方を避けて、わざわざ書類を用意させて、またそれをチェックするという工程は、申込者にとっても金融業者にとっても正直面倒が増えるだけです。在籍確認を書類で行うというのは例外的措置であるという認識を持ちましょう。
ここでメジャーな消費者金融4社を例に挙げて、各金融会社のホームページでは在籍確認に関してどのように記載しているのか、そこから書類での在籍確認を受け付けているかどうかを見てみましょう。
| 消費者金融 | 在籍確認に関する記載 |
|---|---|
| プロミス | 「お勤め先にお電話させていただきます。」の記載あり |
| アコム | 「ご自宅および勤務先に個人名でご連絡する場合がございます。」の記載あり |
| アイフル | 在籍確認に関する記載は特になし |
| SMBCモビット | 在籍確認に関する記載は特になし |
プロミスとアコムのホームページにはしっかりと連絡すると記載されています。この2社においては在籍確認を書類で行うことは厳しいかもしれません。
しかし、アイフルとSMBCモビットに至っては在籍確認に関する記載はなく、お勤め先確認の電話連絡なしで審査を通れる可能性が高いとネット上ではよく言われています。
SMBCモビットの「WEB完結申し込み」は電話連絡以外を頼める可能性あり
特にSMBCモビットは「WEB完結申し込み」というサービスを行っており、これを利用すれば「電話連絡は無し」と公式ホームページに記載されています。
もちろん必要書類を自分で集めなければいけないわけですが、勤務先にバレるリスクと、書類を揃える労力を天秤にかけて利用の検討をしてください。
電話連絡の代わりに在籍確認してもらうための必要書類の例
金融業社に提出する書類には以下のようなものがあります。
運転免許証- パスポート
- 税額通知表
- 所得証明書
- 源泉徴収票
- 確定申告書
- 給与明細書
- 保険証
以上のうちから幾つかを金融会社に提出して在籍確認をすることになるようです。
そもそも電話連絡がきても会社にバレる可能性は低い？
これまで、在籍確認における勤務先への電話連絡を避けることについて記述してきましたが、「そもそも電話連絡はそこまでリスキーなことなのか」についても記述していきたいと思います。
金融業社はキャッシングを申し込む人が勤務先にバレるのを嫌がることを重々承知しています。そのため業者側も電話連絡をする際には申込者のプライバシーを保護するための配慮をしています。
消費者金融の場合は会社名を名乗らず、個人名を名乗る
「もしもし。私、⚪︎⚪︎と申しますが、△△さんはいらっしゃいますか？」という具合に、消費者金融の電話担当者は企業名を決して話しません。それは、消費者金融からの電話＝借金に関する電話、というのが容易に想像されてしまうからです。
もし、申込者本人が電話をとった場合、申込者本人である事を電話口で確認し（生年月日を聞かれる場合もある）、確認がとれて初めて社名を明かし、在籍確認の電話であると伝えられます。勤務先の同僚が最初に電話を取って、申込者本人につないだ場合も同じような工程で在籍確認が行われます。
申し込み者本人以外が在籍確認の電話に出た場合
もし、金融業社から電話がきた時にたまたま申込者本人が不在の場合には、電話をとった勤務先の同僚から申込者が在籍していると確認できる発言を得られればそこで在籍確認は終了します。
例えば、
金融業社「もしもし。私、⚪︎⚪︎と申しますが、△△さんはいらっしゃいますか？」
勤務先「△△はただいま、席を外しております。」
金融業社「かしこまりました、それでは携帯電話の方に改めます。失礼いたしました。」
このような具合に、申込者本人が不在の場合でも本人が勤務先に在籍していると分かれば在籍確認は完了です。
金融業社はいかなる場合でも第三者にキャッシングの事は話さない
たとえ勤務先で電話を受けた人間が金融業社に対し、「どういったご用件でしょうか？」と問いただしても、業者側の電話担当者は用件を話したりはしません。変にウソをつく事もありません。彼らはその点においてプロなので、上手い事その場を切り抜けてくれるので、電話連絡による会社バレのリスクは、そもそも低いと考えていいのです。
どうしても電話連絡を避けたければ書類で済む業者選びを
電話連絡による会社バレのリスクが低いといってもゼロではありません、その確率を限りなくゼロに近づけたいのであれば、やはり在籍確認を書類で行ってくれる金融業社を選ぶべきでしょう。
その分用意しなければいけない書類が増えますが、電話連絡か、書類かは最終的に申込者自身が決めることです。
しかし、いかなる場合でもウソの申告は絶対にNGです。金融業社はウソを見破るプロですし、バレた場合はその場で審査に落ちるだけでなく、その記録が信用情報機関に残り、他の金融業社のキャッシングの審査においても深刻なマイナス要素になります。
申告は正確に、書類は漏れなく準備することが大切です。
